【厳選５つ】仮想通貨の次に流行るもの｜次回の仮想通貨バブルも予想

 

上記のような質問に答えます。

 

 

 

この記事の内容

 

本記事を読むことで「仮想通貨の次に流行るもの」や「次回の仮想通貨バブルはいつ来るのかな」というのが分かります。

 

つまり、稼ぐチャンスが分かります。

 

結論から言うと「仮想通貨の次に流行るもの」は以下の５つ。

 

　仮想通貨の次に流行るもの【5選】

 

とはいえ、上記５つは「仮想通貨の次に流行るもの」というより「仮想通貨とリンクすればより爆発的に流行るもの」かと。

 

また、次回の仮想通貨バブルが起こりそうなタイミングは2024年頃。過去のデータよりビットコインの半減期に合わせて仮想通貨の価値は上昇する傾向にあるので。

 

ちなみに、仮想通貨は「流行る」というより、インターネットのように社会のインフラ的な役割をになっていくでしょう。

 

なお、本記事の「仮想通貨の次に流行るもの」では、特にNFTを深堀りしてます。NFTも近い将来インターネットのようにインフラ的な存在になると思うので。

 

というわけで「仮想通貨の次に流行るもの」にコミットするには、仮想通貨やNFTを実際に使ってみましょう。仮想通貨は少額購入からでも全然OK。実際に購入してイメージをつけておきましょう。

 

仮想通貨を購入したい場合は仮想通貨取引所の口座登録が必要です。

 

国内の仮想通貨取引所でオススメなのはCoincheck（コインチェック）。取引所の口座開設は無料でOK。登録は30分程度あればサクッと登録完了できる。

 

仮想通貨取引所の口座開設は無料。仮想通貨ビットコインは500円から購入OKなのでほぼノーリスクで始められます。

 

公式サイトの手順に従って操作をすすめればサクッと口座開設できますよ。とはいえちょっとむずかしいと感じたら口座開設のやり方を下記記事で画像たっぷり解説をしているので参考にして下さい。

 

【コインチェック（coincheck）】口座開設のやり方【初心者OK】５ステップで解説

続きを見る

 

仮想通貨取引所の口座開設は無料ですし仮想通貨は数百円程度の少額から購入OK。仮想通貨バブルになる前にサクッと準備しておきましょう。

 

さて、ちょっと前置きが長くなりましたが「仮想通貨の次に流行るもの」は下記の通り。

 

仮想通貨の次に流行るもの

 

気になる項目だけでもチェックをして下さい。

 

仮想通貨の次に流行るもの

 

仮想通貨の次に流行るもの

 

本記事では仮想通貨の次に流行るものをサクッとご紹介します！

 

仮想通貨ビットコインのバブルで「億り人」が話題になりましたが、今はちょっと仮想通貨はブームは下火傾向。

 

なので、ひとまず「仮想通貨の次に流行るもの」を狙いましょう。

 

NFT

NFT（Non-Fungible Token：ノン・ファンジブル・トークン）とはデジタルデータに「所有権」を付与する技術。

 

この項目では下記のNFTジャンルをマルっとご紹介します。

 

NFTの各ジャンル

とはいえ、NFTの正式名称やら翻訳語などは覚えなくても大丈夫。NFTが画期的なのは仮想通貨と同様にブロックチェーンの技術が使われているところ。

 

ザックリ言うと、NFTの登場によってデジタルデータもプロ野球選手のサインボールのように「唯一無二」「世界にひとつだけ」であることが証明可能になりました。

 

その結果、アート作品や音楽、ゲームアイテムなどに独自の価値が付き、ものによっては数千万円以上の価格で取引されることも。

 

…デジタルデータが数千万円？

 

ちょっとイメージしづらいかと。

 

ぶっちゃけ、NFTは実際に所有することでその価値が分かります。

 

 

NFTの活用分野は幅広くデジタルアートだけでなくスポーツや音楽、今後はあらゆる分野での導入が進むでしょう。ところが、日本人でNFTを所有している人の数はなんと2万人弱…。

 

話題性がある割にはユーザー数はメチャクチャ少ない状態。逆に言うと、今の時点でNFT売買をしている人は超レアな存在。

 

 

とはいえ、NFTが流行ったときに参入しても「時すでに遅し」状態になります。なお、NFTの価格はジャンルや内容によってピンキリでして100円程度のものから１千万円以上のものまで幅広くあります。

 

NFTジャンル

どのジャンルから始めてもOK。

 

とにかく今からNFTに触れておくことが資産的かつ経験的にもメチャクチャ価値があるでしょう。NFTアート作品も100円ガチャを購入するくらいの感覚で始められます。

 

NFTアート

NFTアートとはブロックチェーン技術で管理されたネット上のデジタルアートのこと。

 

…え？、何言ってるか意味分からないんですけど

ですよね。

 

聞きなれないカタカナ用語ばかりですみません。なるべく丁寧に解説するのでお付き合い下さい！

 

NFTアートは、アーティストがデジタル作品を作成し、その作品に独自のNFTを紐付けることで独占的な所有権を証明するもの。

 

話題になったNFTアートの具体例は下記の通り。

 

海外のNFTブームの火付け役として下記の３つが有名です。

 

NFTアートの火付け作品

 

ビープルの作品

画像・情報参照：https://forbesjapan.com/

オークションで高額落札されたビープルの作品（75億円）

 

ジャック・ドーシーの初Twitter画像

画像・情報参照：https://www.itmedia.co.jp/news/

Twitter創業者ジャック・ドーシーの初Tweet画像（３億円）

 

クリプト・パンクスのドット絵画像

画像引用：https://opensea.io/

１万点限定のNFTのピクセルアート画像のクリプト・パンクス（１点が１千万円以上の価格）

 

「コレッて画像をスクショしたらいくらでもコピペできんじゃね？」

 

というツッコミがありそうですが、おっしゃる通り。

 

ただ、重要なポイントはNFTアートの本質的な価値はデザイン性や画像そのものよりも「所有権」にあるというところ。

 

NFTアートが革命的なのはその作品の「所有権」が確実に証明できるところなんですよね。

 

例えばリアル世界の『モナリザ』の場合

 

 

リアル世界の場合、この『モナリザ』が「本物であるかどうか」に厳密な検証が行われ、その検証にパスできると「所有権」が保証されます。

 

ネット世界の場合も同じ

 

 

NFTの場合、この「所有権」はブロックチェーン技術によって即時に保証されます。ブロックチェーン技術のおかげですね。

 

NFTアートのデジタルデータに高額の価値が付くのは、そのNFTアートが本物であり「所有権」が発生するからですね。

 

NFTアートの面白さはデジタル作品であるためインターネット上で簡単に共有や販売できる点にもあるかと。

 

アーティストはNFTアートをオンライン上のマーケットプレイス（NFTのデパートのようなところ）で販売することができ、誰かがその作品を購入すると所有権がその人に移ります。

 

さらに、NFTアートは販売時にトークン（チケット証明書のようなもの）を売買するため、アーティストは二次的な収益を得ることも可能。作品が将来的に価値が上がると、そのトークンの所有者は高額で転売することもできます。

 

噛み砕いて言うと、NFTには株式投資のような要素があります。

 

 

とにかく日本のNFTアート市場はまだまだこれからなので、やらない手は無いかと。

 

NFTゲーム

NFTゲームとは、先ほどご説明したNFTのブロックチェーン技術を活用したゲームのこと。

 

NFTゲームはgamefiとも呼ばれており、ゲーム内で仮想通貨を稼ぐことはもちろん、ゲームのキャラクターやアイテムもNFTとして売買OK。

 

プレイヤーはゲーム内アイテムを所有し、自由に取引することで現実の経済価値を生み出すことができます。

 

 

今までのオンラインゲームであれば、時間をかけてキャラクターを育ててもそのゲームの中だけでしか使えないので、サービスが終了してしまえば使えなくなってしまいます。

 

でも、NFTのキャラクターやアイテムは提携しているゲーム同士であれば、違うゲームであっても利用可能。さらに、オンラインゲームで問題視されるのはチーターの存在。チーターとは、ゲームを不正に改ざんするプレイヤーのことです。

 

つまり、現状のゲームシステムでは、残念ながら特定の人間の「ズルい行為」が成立しちゃうんですよね。

 

 

一方、NFTゲームの場合、ブロックチェーンの「改ざん・不正がほぼ不可能」というシステムが活用できるので「ズルい行為」が出来ません。

 

NFTゲームは、ユーザーは安心してゲーム内での価値をリアルの世界にも適応できるようになるわけですね。となると、ゲーム業界は今後このNFTゲーム市場にどんどん参入するでしょう。

 

NFT不動産

NFT不動産とは、仮想空間内にある不動産の所有権をあらわすもの。

 

仮想世界の土地や建物を購入することで所有者としての権利が行使できます。

 

NFT不動産には、

などの可能性があります。

 

例えば、あなたが仮想世界の都市の一等地の土地を所有すると、他のプレイヤーや企業からの賃料や利益分配などの収益を得ることができます。

 

え、仮想空間だから自由にデータが書き換えられるんじゃないの…

という不安があるかもですが大丈夫。

 

NFT不動産でも当然ブロックチェーン技術が活用されているので「不正な改ざん」は行われません。

 

NFT不動産の所有権はブロックチェーン技術によって安全に保管されます。

 

概念が新し過ぎて、ほとんどの人がNFT不動産への参入に「様子見」している状態ですが、最近は多くの企業がNFT不動産をビジネス目的で利用し始めています。

 

NFT不動産はNFTのマーケットプレイス内で取引されており、需給バランスに応じて価格が変動します。価格が上昇した場合、所有者はNFT不動産を売却することで利益が得られます。

 

もちろん、NFT不動産は「賃貸物件」として定期収入を得ることも可能。NFT不動産の賃貸契約は「スマートコントラクト」というプログラミングで自動的に管理されるため取引の透明性と信頼性が担保されます。

 

さらに、NFT不動産は音楽ライブやコンサートなどの「イベント会場」としても利用できます。入場者から利用料金をいただいて収益を得ることもOK。

 

企業やブランドが広告を出すためのプラットフォームとしても利用できるので「広告ビジネス」としても稼げそう。

 

以上のことから、NFT不動産は安定収入をもたらす投資先として注目を集めています。

 

NFT関連株

NFT関連株とは、NFT市場の関連企業が発行する株式証券のこと。

 

要するに、NFT関連事業で株価が上がりそうな企業に「株式投資」をすることですね。

 

くり返しお伝えしているように、NFTやブロックチェーン関連技術は、近年注目されている分野のひとつ。

 

NFTの人気が高まるにつれてNFTプラットフォームやマーケットプレイス、デジタルクリエイター支援企業などに注目が集まると、それと同時にNFT関連の株式銘柄にも注目が集まります。

 

最近では個人のNFTクリエイターが活躍しています。もちろん、企業側もNFTやブロックチェーン関連技術を活用することで、ビジネスの拡大や付加価値の向上を狙っています。

 

多くの企業が独自の店舗やアイテムを展開する中でNFTを活用し始めており、商品の付加価値や利益を高める動きが出ています。

 

 

たしかに、仮想空間でNIKEの人気モデルのスニーカーを履いていたらドヤれそうですよね…！

 

こうした背景から、NFTやブロックチェーン関連技術を活用する企業の株価が上昇する可能性があり。

 

NFTの証明書

NFTの証明書とは通称、SBT（ソウルバウンドトークン）と呼ばれています。

 

SBTは売買できるNFTとは違って「他人に譲れないもの」として扱われます。

 

SBTの主な使い方は下記の通り。

 

SBTの使用例

 

用途はメチャクチャありそうですね。

 

「ソウルバウンド」とは「魂に紐づいた」という意味でして、それが転じて譲渡不可のトークンという意味合いとして使われています。あと、「トークン」とは「しるし・証拠」のようなもの。

 

もちろんSBTにはブロックチェーン技術が使われているので、学歴や経歴詐称はあり得ないですね。

 

ちなみに、SBTはイーサリアムの開発者であるヴィタリック・ブテリン氏らが提唱した概念。

 

アイデアとしては人気オンラインゲーム「World of Warcraft」の「SoulBound Item（魂に紐付いたアイテム）」をベースにしており、一度入手すると他社に譲渡できないという特徴を持ったアイテム。

 

実際、SBTはさまざまなNFTプロジェクトや学生証や身分証明書として導入され始めています。

 

 

以上が「仮想通貨の次に流行るもの」としてのNFTでした。

 

もっとも、NFTの種類は、

 

 

という感じにさまざまなので、あなたの興味のあるものから触れてみることをオススメします。いずれにしても、NFTを購入するには仮想通貨のイーサ（ETH）が必要。

 

仮想通貨をまだ購入したことがない人、は仮想通貨取引所の口座開設【無料】をして日本円でETHを購入（交換）しましょう。

 

 

「仮想通貨の次に流行るもの」として、続いてはAI（人工知能）を見ていきましょう。

 

AI（人工知能）

AIとは、ズバリ人工知能。ザックリ言うと人間のようなロボットですね。最近はChatGPTの登場でより身近なものに。

 

あと、分かりやすいのはアレクサなどのスマートスピーカー。

 

「アレクサ、今日の天気は？」

「Hey Siri、今日の経済ニュースを教えて？」

 

という具合に話しかけるとかなり正確な返答をしてくれます。体験している方も多いのでわ。

 

ここでは、AI(人工知能)を活用して一般的に利用が始められているサービスを紹介します。まだまだ始まったばかりのサービスが多いので今のうちに触れておきましょう。

 

おすすめのAIサービスは下記の通り。

 

おすすめのAIサービス

 

AI（人工知能）はディープラーニングという機械学習プログラミングを活用することで、人間だとメチャクチャ時間のかかる複雑な思考や計算を高速で処理してくれます。

 

【文章のAI】ChatGPT（チャットジーピーティー）

まず、2022年頃から世界で爆発的に話題になっているのがChatgptです。

 

このサービスは人間を相手にしているようなリアルな会話文が生成可能。OpenAIという企業が開発したサービスです。

 

例えば「作りおきの料理」のレシピを質問すれば即座に応えてくれます。

手元にある材料や調理にかかる時間などの具体的な情報を質問内容に盛り込むと、その条件内での最適な「回答」を示してくれます。

 

あるいは「好きな子がいる場合の対処法」や「開発商品のマーケティング方法」という感じのフワッとした内容もチャット形式で対話しながら最適化された「回答」が得られます。

 

特に、箇条書きでロジカルに回答してくれるため、頭の整理には非常に適したツールです。

 

【画像のAI】Midjourney（ミッドジャーニー）

Midjourney(ミッドジャーニー)とは、AIによる画像生成サービス。

 

 Discord(ディスコード)というチャットアプリを通じてテキストを入力すると、そのキーワードや文章に適したイラストや画像を生成してくれます。 

 

ちなみにDiscordは米国に本社を置くDiscord Inc.が開発したチャットアプリ。

 

高度なAI技術が使用されており、テキストから高精度の画像生成が可能。

 

漫画のイラスト、Webコンテンツの画像、コンセプトアート開発など、さまざまな用途で使用できます。

 

画像引用：CHIMNEY TOWN Landscape

 

個人的にはキングコングの西野氏が展開しているプロフィールの“背景画像”NFTが最強の活用事例だと思います。

 

ユーザーインターフェース（アプリの使いやすさのようなもの）もわかりやすく、誰でも簡単に画像を生成してもらえることも大きな特徴になります。

 

Midjourneyを使用する手順は次の２ステップのみでOK。

 

 

【写真のAI】Stale Diffusion（ステーブルディフュージョン）

Stale Diffusionとは、キーワードに基づいて写真画像を自動生成してくれるツール。

 

仕組みとしてはMidjourney（ミッドジャーニー）に似ています。ちなみに、Stable diffusionはドイツのミュンヘン大学の研究チームが開発したもの。

 

コードが一般公開されているので無料で使えます。

 

ただし、使用する場合は8GB以上のメモリを持つPCが推奨されているので現段階ではStable diffusionを組み込んだアプリなどは別にしてスマホやタブレットで使用するのは難しいかと。

 

AIの進化はすさまじいので、明日にはスマホでサクサクとお気に入りの写真が作成できるようになっているかも。とにかく今は実際に試してみることが重要。

 

試しに…

 

beautiful scenery and cute girl sunset（美しい　風景　可愛い　女の子　夕日）

 

と打ち込んでみましょう。

 

わずか数十秒で上記のような画像が生成されました！

 

 

複数の優れたシステムを活用することであっという間に高品質の作品を作れる時代になりました。

 

【音楽のAI】Juke Box(ジュークボックス)

Jukebox AIは、OpenAIによって開発された音楽生成AIで、音楽の作曲、演奏、歌唱などを自動的に行うことができます。

 

Jukebox AIは音楽の「スタイル」「長さ」「歌詞」「アレンジ」など、多くの要素がカスタマイズ可能。

 

なお、この音楽AIを開発したのは、文章生成AIであるChatGPTと同様のOpenAIという企業。

 

恐るべしOpenAI ‥

 

下記はJuke Boxで作られた音楽です！

 

 

Jukeboxでは、インターネット上で集めた120万曲（内60万曲は英語）とその楽曲に対応する歌詞などのデータをペアにしてAI音楽が生成されています。

 

音の増減などのデータだけではなく、その曲が生まれた年やアーティスト、ジャンルなどのデータと一緒に学習することで、音楽を構成する要素までもがミックスされている様子。

 

人間の大脳皮質内における神経細胞の活動変異みたいですよね…。要するに、人間のようなもの。

 

正直、私自身はこのJuke Boxを使いこなせていませんが、その凄さはイメージできます。音楽の素人でも適切なキーワードを指示することで上記動画のような音楽が作れるわけですからね。

 

 

以上が「仮想通貨の次に流行るもの」としてのAI（人工知能）でした。

 

とはいえ、AIの種類は下記の通り。

 

 

あなたの興味のあるものから触れてみることをおすすめします。

 

特に、画像や写真のAIはNFTとの相性もバッチリなので、個人で稼ぐための一選択肢になるかと思います。いずれにしても、NFTを購入するには仮想通貨のイーサ（ETH）が必要。

 

仮想通貨をまだ購入したことがない人、は仮想通貨取引所の口座開設【無料】をして日本円でETHを購入（交換）しましょう。

 

 

「仮想通貨の次に流行るもの」として、続いてはメタバースを見ていきましょう。

 

メタバース

メタバースとはインターネット上にある仮想空間のこと。

 

メタバース（Metaverse）とは「メタ（meta）」と「バース（universe）」を組み合わせた造語であり、直訳すると「超越的な宇宙」という意味。

 

ユーザーはアバター（自分の分身のようなもの）に扮してメタバースに参加します。メタバース内では自由に活動し、交流し、ビジネスを展開することができます。

 

簡潔に言えば、メタバースは現実世界とつながる仮想空間。

 

ユーザーはそこで自由な活動や体験ができます。メタバースとゲームの相性は良く、いろいろな種類があります。

 

初期に発表された（2000年代）メタバースのゲームとしてはセカンドライフ（Second Life）が有名。ユーザーが自分のアバターを作成し、仮想空間で自由に活動することができるシミュレーションゲームです。

 

リアルな社会経済が再現されており、仮想通貨を用いた経済活動やコミュニティ活動が行われます。

 

ここ数年に発表されたメタバース系のゲームは下記など。

 

 

最近では、小学生から高校生の子供たちがフォートナイトなどのゲームで人間関係を構築するような行動変容も起きています。もはや、これらのゲームは「メタバース」という感覚なしに楽しんでいるユーザーが多いのでわ。

 

メタバースの世界観を知りたい場合メタバースをテーマにした映画もおすすめ。

 

 

などがメタバースの世界をわかりやすく描いています。

 

登場人物たちが仮想世界に生きる姿、あるいは現実世界と仮想世界の間を行き来する、という感じでメタバース内での超越的なライフスタイルが表現されています。

 

一方、メタバース内ではNFTや仮想通貨を活用した経済活動も展開されており、新たなビジネスの形態として注目されています。

 

つまり、先ほどご紹介したNFTアイテムやNFT不動産との相性がバッチリ。ユーザーはアバターを操作して他のユーザーと交流したり商品を売買しながらゲームに参加できます。

 

メタバースはネット上でたくさんの人と時間や空間を共有できるので今後爆発的に普及するでしょう。

 

（出典：MarketsandMarkets）引用サイトURL

 

ある調査によるとメタバースの市場規模は2030年に200兆円を超えると予想されています。

 

今後、メタバースは単なる仮想空間にとどまらず人々が多く集まる経済活動のプラットフォームとして確固たる地位を築いています。

 

こうしたビジネスチャンスに波乗りすべく大企業も続々とメタバースに参入を表明。

 

とはいえ、Facebook社のMeta社変更が思うように行かず、企業が二の足を踏んでいるのも事実…。だからこそ、今なら個人がメタバースに参入しておき先行者優位を取れるポジションが空いています。

 

どのようにポジションを取るかは未知数ですが、まずは現行のメタバースで展開されてるサービスやゲームを触ってみるのがオススメ。

 

 

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「仮想通貨の次に流行るもの」として、続いてはDeFiを見ていきましょう。

 

DeFi

DeFi（ディーファイ）とは、Decentralized Financeの略で、日本語訳だと「分散型金融」のこと。

 

えっ？…マジで何言ってる分からないんですけど？

 

と聞き返したいくらい、よく分からない内容ですよね…。

 

でも、大丈夫。

 

初心者の方にも分かるように解説するので読みすすめて下さい。

 

 

厳密に言うとちょっと違う部分もあるのですが、あくまでもイメージをつかんで下さい。

 

日本だとピンとこないですが、銀行口座を開設できない人は世界ではなんと10億人以上もいます。DeFiによって地域の垣根がなくなれば、住んでいる地域に関係なく金融サービスが利用可能に。

 

これは革命的ですよね…。

 

DeFiはブロックチェーン技術を活用しているので中央管理者を通さないでユーザー同士が直接取引や管理を行うことができる金融サービス。銀行や証券取引所などのような従来の金融システムに比べて手数料が非常に安く、今後は誰もが利用できる金融サービスとして市場拡大していくでしょう。

 

ちなみに、今までの金融サービスと比べるとよく分かるかと。DeFiと反対の仕組みとして「CeFi」があります。

 

 

また、ブロックチェーン版の銀行であるDeFiは、金利が高いことも大きな特徴。実際に年利で約20％を狙うことができるなど、他の金融商品に比べても魅力的な収益性が提供されています。

 

もちろんハイリスク・ハイリターンの要素があるので投資は余剰資金で行いましょう。とはいえ、年利20%で稼ぐという金銭的リターンよりも今の時点からDrFiの新しい金融システムに触れることに大きな価値があると思います。

 

DeFiに関しては「仮想通貨の次に流行るもの」というよりも「仮想通貨」をベースに稼ぐ幅を広げるシステムであることがイメージ出来たかと思います。

 

DAO

DAOとは「Decentralized Autonomous Organzation」の略で「分散型自律組織」のこと。

 

「…いやいや略も訳も意味不明」

という声が聞こえてきそうですね。なので、あえて超ザックリとDAOを定義したいと思います。

 

 

丁寧に深堀りしていきます。

 

DAOは中央集権的な管理者を必要とせずユーザー自身によって自律的に運営されるのが特徴です。

 

DAOは中央管理者（社長）が不要であるため、組織の運営方針などの意思決定は各ユーザーの合意で行われます。

 

DAOでは中央の管理者がいない代わりにプログラミングルールが存在しており、このルールに従うことで中央管理者がいなくても最適な意思決定が可能となります。

 

ただし、注意があります。

 

DAOは最初から自動的に機能しません。やはり、最初は人間がDAOを設計する必要があります。

 

言わば、DAOは徐々にDAOの純度を高めてDAOになる。

 

ちなみに純度100%のDAOは「スマートコントラクト」というプログラミングコードに従って動きますが、その領域に達するDAOはまだ存在していません。

 

会社や組織も仕組化されるまでに時間がかかりますよね。そんなふうにDAOも機能するまでにはまだまだ時間がかかりそうです。

 

ちなみに、DAOは「DAOで稼ぐ」というより「DAOで運営されているNFTプロジェクトに入って稼ぐ」というイメージが正しいかと。つまり、次世代のイケてる会社でお金を稼ぎましょうということですね。そのためにはDAOが何であるかを知っておくことはとても重要。

 

NFTプロジェクトの多くはDiscord内の各DAOで運営されているので気になる方はぜひのぞいて見ましょう。

 

おすすめのDAOは下記の通り。

※関連URLからDiscord（DAOがあるプラットフォーム）

 

 

現在はNFTプロジェクトのDAOがメインですが近い将来、NFT以外にもDAOは運営され複数のDAOに所蔵しているのがあたりまえになるかと…。

 

特定のNFTを保有することでDAO内での楽しみ方が確実に広がります。NFTを購入するには仮想通貨が必要。仮想通貨をまだ購入したことがない人は仮想通貨取引所の口座開設【無料】をして日本円でETHを購入（交換）しましょう。

 

 

以上が「仮想通貨の次に流行るもの」

 

 

でした。

 

「仮想通貨の次に流行るもの」に投資するメリット

ここからはご紹介してきたNFTなどの「仮想通貨の次に流行るもの」に対して投資するメリットを解説します。

 

「仮想通貨の次に流行るもの」に投資するメリットは以下のとおり。

 

「仮想通貨の次に流行るもの」に投資するメリット

 

それぞれ解説します。

メリット①：先行者利益を得られる

NFTやメタバース産業は始まったばかり。参加プレイヤーの数もまだまだ少ないので、いまの時点からコミットすることで先行者利益が得られるチャンスが十分にあります。

 

そのため、今のうちから時間やお金を投資しておくことで、今後価値が上昇した際に大きな「先行者利益」を得られるでしょう。

 

20年以上前のインターネット黎明期にIT産業に当初からコミットしていた人が今どれほど稼いでいるか…。

 

NFTやメタバースはインターネットのように社会に革命を起こします。

 

もしかするとNFTブームは終わったと思っている人がいるかもですが、そんなことは全くありません。強いて言えば、海外NFTアートバブルが盛り上がっただけ。日本のNFT市場は海外とは比べものにならないくらい小さい。

 

とはいえ、いったんブームになるとバブルのように急激に価格が上がり、その後急速に下落します。

 

なので、仕込み時としては今がチャンス。

 

メリット②：最新のテクノロジーを学べる

最新のテクノロジーを体験的に学ぶこと自体が大きなメリットです。

 

最近は最新のテクノロジーとしてChatGTPが大注目されています。そのため、NFTやメタバースを若干オワコン扱いしてる人もいますが、とんでもない…。

 

ちょっと情報がゴチャってますがNFTとAIは別ジャンルの技術と考えるべき。むしろNFTとAIはレバレッジをかけて効果を爆発的にするものです。

 

ブロックチェーン技術を活用したNFT、人類の新たなプラットフォームとしてのメタバース。NFTとメタバースは今後も伸び代しか無いでしょう。仮に既存のデータをNFT化することが今よりやりやすくなれば、数年以内にすべてのデジタルアセット（デジタルの資産）がNFT化される可能性大。

 

 

という感じで社会全体にますます広がるでしょう。

 

なので、今からNFTやメタバースに触れておくことが、そのまま今後の世界をリードする最新技術を体験することにつながります。

 

このジャンルに張っておくことで学びなら「稼げる」チャンスをつかみましょう。

 

メリット③：個人で稼げるチャンスがまだある

NFTやメタバースなどは個人で稼ぐビジネスチャンスがあらゆるところに転がっています。

 

例えば、以下のような方法で稼ぐことが可能になります。

 

個人で稼ぐチャンス

 

上記以外にもイラストや音楽などメタバース内に展示できるアートを販売して収益を得ることが可能。

 

特にメタバース内の土地は不動産として価値が高く、The Sandbox内の土地をアディダスやGucciなどの企業が続々と購入しています。首都圏などにあるリアルな土地で資産運用をするのは個人ではちょっと難しいかと。少なくとも平均年収サラリーマンの私には無理ゲーです。

 

でも、メタバースなら大丈夫。

 

メタバース内の土地は数万円レベルから購入できるため、副業的にも始められます。NFTやメタバースの普及をきっかけに、これからは個人でもメタバースの土地を購入して資産運用をする人が増えていくでしょう。

 

メタバース内の土地の買い方は下記ブログ記事で具体的に解説しているので併せてご覧ください。

 

【メタバース｜NFTの土地】コインチェックでLANDを買う方法

続きを見る

 

先ほども書いたように、メタバースの市場規模は今後2000兆円という予想もあり、その巨大な市場のシェアを握るべく、既に大手企業が続々とメタバースに参入しています。

 

メタバースへの参入企業の一例は以下のとおり。

 

メタバースへの参入企業

 

言わずと知れた超有名企業ばかり…。そんな大企業が次々とメタバース市場へ参入しています。

 

 

以上、「仮想通貨の次に流行るもの」に投資すべき理由でした。

 

「仮想通貨の次に流行るもの」に投資するメリットは下記の通り。

 

 

NFTやメタバースは新たなビジネスモデルのきっかけにもなるので早期参入がおすすめ。そして、NFTやメタバース産業の関連銘柄の値上がりも気になりますよね。

 

関連銘柄への投資もすればより効率的に利益が得られるでしょう。

 

…というわけで、続いてはビットコインのようにこの先バブルが起こりそうな仮想通貨銘柄（18選）を紹介します。

 

この先バブルが起こりそうな仮想通貨銘柄18選

ここからは、この先バブルが起こりそうな仮想通貨18銘柄をご紹介します。「仮想通貨の次に流行るもの」を意識しつつも、仮想通貨のトレンドはウォッチしておきましょう。

 

とはいえ、仮想通貨の銘柄数はなんと数千以上にも及びます。この記事で「この先バブルが起こりそうな仮想通貨18選」として「オススメの仮想通貨18選」に加えて「ジャンル別の仮想通貨」をご紹介します。

 

この先バブルが起こりそうな仮想通貨18選

 

仮想通貨18選の内訳は下記の通り。

 

おすすめの仮想通貨（８選）

 

NFT関連の仮想通貨（２選）

 

メタバース関連の仮想通貨（２選）

 

AI関連の仮想通貨

 

DeFi関連の仮想通貨

 

以上が仮想通貨18選の内訳です。

 

先ほどご紹介した「仮想通貨の次に流行るもの」のジャンルとリンクした内容。

 

 

それではサクサク行きましょう！

イーサ（ETH）

• 銘柄：イーサ
• ティッカーシンボル：ETH
• 発行年：2015年
• 時価総額：¥29,214,946,500（2023年5月時点）
• ランキング：2位

参考：coinmarketcap

ETHはイーサリアムのブロックチェーン上でスマートコントラクト（契約証明書のようなもの）とDApp（ブロックチェーン上のアプリのようなもの）が開発できます…？？

 

横文字だらけでヤバいですね…。

 

噛み砕いて言うと、ETHはNFTプロジェクトの開発、NFTの売買時にもっとも採用される仮想通貨。クリプトパンクスやBAYC、CNPやLLACなど、話題のNFTアートを売買するのに必須の仮想通貨です。

 

マティック（MATIC）

• 銘柄：マティック
• ティッカーシンボル：MATIC
• 発行年：2017年
• 時価総額：¥844,074,263（2023年5月時点）
• ランキング：10位

参考：coinmarketcap

MATICはPolygon（ポリゴン）というブロックチェーン上で使われる仮想通貨。そもそもイーサリアムのブロックチェーンの課題であった「処理速度遅いよ問題」や「ガス代高過ぎ問題」を解決するために作られた仮想通貨。

 

なので、ポリゴン上でMATICを利用すれば、NFTを「早い処理速度」かつ「安い手数料」で売買できます。

 

とは言え、ポリゴンはイーサリアムに比べると規模が小さくNFTプロジェクトの出来ることにも制限あり。そのため価格も上昇しにくく人気がイマイチ。

 

リップル（XRP）

• 銘柄：リップル
• ティッカーシンボル：XRP
• 発行年：2012年
• 時価総額：¥3,663,030,772（2023年5月時点）
• ランキング：６位

参考：coinmarketcap

リップルは国際送金などグローバル決済で活用される仮想通貨。

 

XRPはリップルのネイティブトークン（リップル社が開発した仮想通貨）であり、「高速」かつ「低コスト」の国際送金を可能にします。リップルは銀行や金融機関との提携を積極的に進めており国際送金の効率化を図ることを目指しています。

 

もともと国際送金には「SWIFT」というシステムがありますが「時間がかかり過ぎる」「手数料が高い」という課題があり、その課題解決のためリップルが開発された経緯があります。

 

ソル（SOL）

• 銘柄：ソル
• ティッカーシンボル：SOL
• 発行年：2020年
• 時価総額：¥842,323,606（2023年5月時点）
• ランキング：11位

参考：coinmarketcap

SOLは、Solana（ソラナ）というブロックチェーン上で使われる仮想通貨。Solanaは高速な取引処理とスケーラビリティ（規模を拡げる）を特徴としておりDApp（ブロックチェーン上のアプリ）の開発に適しています。

 

トロン（TRX）

• 銘柄：トロン
• ティッカーシンボル：TRX
• 発行年：2017年
• 時価総額：¥910,821,123（2023年5月時点）
• ランキング：９位

参考：coinmarketcap

トロンは音楽や動画などのコンテンツ配信プラットフォーム向けのブロックチェーン技術を利用した仮想通貨。

 

TRXはトロンのネイティブトークン（トロン社が開発した仮想通貨）であり、コンテンツの配信や取引に使用されます。トロンはエンタメ業界とのパートナーシップを築き、分散型アプリケーションの開発を促進しています。

 

ビットコインキャッシュ（BCH）

• 銘柄：ビットコインキャッシュ
• ティッカーシンボル：BCH
• 発行年：2017年
• 時価総額：¥285,688,378（2023年5月時点）
• ランキング：27位

参考：coinmarketcap

ビットコインキャッシュはビットコインの派生通貨。ビットコインよりも高速で手数料が安くすむことを目指しています。

 

BCHはP2P（Peer to Peer：ピア・ツー・ピア）というサーバーを介さないシステムで高速な取引と安い手数料が実現したデジタル通貨。

 

ライトコイン（LTC）

• 銘柄：ライトコイン
• ティッカーシンボル：LTC
• 発行年：2011年
• 時価総額：¥791,815,816（2023年5月時点）
• ランキング：12位

参考：coinmarketcap

ライトコインも「ビットコインキャッシュ」と同じように、ビットコインの派生的な仮想通貨。

 

高速なトランザクション処理を特徴としています。LTCはビットコインよりも短いブロック生成時間を持ち、低い手数料で送金を行うことができます。

 

ちなみに、ライトコインの考案者は元Googleエンジニア チャーリー・リー氏で「公平さ」を優先。コイン発行時は自分の持分は取らずにサービス提供をスタートしたとのこと。

 

ベーシックアテンション（BAT）

• 銘柄：ベーシックアテンション
• ティッカーシンボル：BAT
• 発行年：2017年
• 時価総額：¥35,277,595（2023年5月時点）
• ランキング：105位

参考：coinmarketcap

ベーシックアテンションとは『Brave（ブレイブ）』というブラウザ上での広告やコンテンツの配信に使用される仮想通貨です。

 

ユーザーは広告を閲覧することでBATを獲得し、コンテンツクリエイターや出版社へ報酬として分配することが可能。

 

サンドボックス（SAND）

• 銘柄：サンドボックス
• ティッカーシンボル：SAND
• 発行年：2019年
• 時価総額：¥101,569,919（2023年5月時点）
• ランキング：52位

参考：coinmarketcap

サンドボックス（The Sandbox）はブロックチェーン上にある仮想現実世界のプラットフォームでして、SANDはその仮想現実世界内で使われる仮想通貨。

 

ユーザーはSANDを使用してThe Sandbox内の土地やアイテムを取得し、自身のゲームを作成および所有することが可能。

 

ゼータ（XETA）

• 銘柄：ゼータ（XETA）
• ティッカーシンボル：XETA
• 発行年：2022年
• 時価総額：¥296,000,000（2023年5月時点）
• ランキング：3025位

参考：coinmarketcap

ザナは、メタバースやNFTの関連の仮想通貨銘柄。XANA（ザナ）の創設者はなんと日本人。

 

今後Web3.0業界の市場発展とともに需要が拡大する可能性が高く、将来性のあるコインの1つだと言われている。

 

有名企業やキャラクターとの提携も積極的に行っているため、キャラクターのファンをXANAメタバースに呼び込むことで人気が加速するポテンシャルを秘めています。

 

当ブログのアイコンは XANAのオリジナルNFT「XANAGenesis」を保有しています。

 

アクシーインフィニティ（AXS）

• 銘柄：アクシーインフィニティ（Axie Infinity）
• ティッカーシンボル：AXS
• 発行年：2020年
• 時価総額：¥81,837,211（2023年5月時点）
• ランキング：60位

参考：coinmarketcap

仮想通貨AXSは、Axie Infinity(アクシィインフィニティ)のゲーム内通貨です。Axie Infinityは、Play-to-Earn（遊んで稼ぐ）というコンセプトのブロックチェーンゲーム。

 

ゲームユーザーはAxieと呼ばれるデジタルペットを育成し、バトルやトレードを通じて収益を得ることができます。

 

フィリピンを中心に世界中でプレイされており、最盛期には1日のアクティブユーザー数200万人超えを記録しています。

 

エンジンコイン（ENJ）

• 銘柄：エンジンコイン
• ティッカーシンボル：ENJ
• 発行年：2017年
• 時価総額：¥35,774,551（2023年5月時点）
• ランキング：104位

参考：coinmarketcap

エンジンコインはブロックチェーンゲームの開発プラットフォームを提供する仮想通貨。

 

仮想通貨エンジンコインは、ゲーム内アセット（資産的価値のあるもの）の所有権を保証して相互運用性を高めます。要するに、ゲーム内のアイテムの価値が現実世界にも通用するわけですね。

 

ザ・グラフ（GRT)

• 銘柄：ザ・グラフ（The Graph）
• ティッカーシンボル：GRT
• 発行年：2020年
• 時価総額：¥124,295,985（2023年5月時点）
• ランキング：41位

参考：coinmarketcap

仮想通貨GRTを発行するThe Graphはサブグラフと呼ばれるブロックチェーンデータの検索機能を提供するプロジェクト。

 

例えば、イーサリアムのブロックチェーン上にアプリ開発をしたDapps（Decentralized Applications）の開発者は、The Graphによってアプリ内に検索機能を導入可能になります。

 

The Graphはアプリ内の「検索機能」を提供していることからブロックチェーン業界のGoogleとも呼ばれています。

 

ただ、The GraphとGoogleの大きな違いはGoogleが中央集権型であるのに対してThe Graphは分散型（非中央集権型）のプラットフォームである点ですね。

 

ブロックチェーンを使って機能を分散化すること高いデータ処理速度やセキュリティ強化が可能に。ぶっちゃけ、仮想通貨初心者の人には意味不明な内容だったかも。

 

Singularity NFT（AGIX）

• 銘柄：SingularityNFT
• ティッカーシンボル：AGIX
• 発行年：2021年
• 時価総額：¥34,991,095（2023年5月時点）
• ランキング：107位

参考：coinmarketcap

SingularityNFTはAIおよびブロックチェーンを組み合わせたNFTマーケットプレイスを提供します。

 

仮想通貨AGIXはS、ingularityNETのエコシステム内で使用され、AIサービスの提供者や使用者に報酬として分配されます。

 

SingularityNFTはAIとNFTの融合により、クリエイティビティとデジタルアセット（仮想通貨などのデジタル資産）の価値を向上させることを目指しています。

Fetch.ai（FET）

• 銘柄：Fetch.ai
• ティッカーシンボル：FET
• 発行年：2019年
• 時価総額：¥21,763,088（2023年5月時点）
• ランキング：145位

参考：coinmarketcap

FETとは人工知能や機械学習の分野で活用される分散型プラットフォームfetch.aiで使われる仮想通貨。

 

FETは、プラットフォーム上で経済活動を行うための支払い手段やインセンティブとして機能します。

 

ちょっとイメージしにくいかもですが、Fetch.aiで使われているAIシステムは、AI自身が環境に関する情報を感知し、意思決定して行動をします。

 

例えば、取得した交通データから状況を分析し、交通問題に対する最適な解決策を導き出すことなどが可能に。

 

ユニスワップ（UNI）

• 銘柄：ユニスワップ
• ティッカーシンボル：UNI
• 発行年：2020年
• 時価総額：¥360,059,643（2023年5月時点）
• ランキング：22位

参考：coinmarketcap

ユニスワップは分散型取引所（DEX）プロトコルを提供するトークンです。

 

仮想通貨UNIはユーザーに対してプロトコル（ルールやお約束ごと）のガバナンス権（意思決定権のようなもの）を与え、流動性の提供や取引手数料の受益を可能にします。

 

 

 

アーべ（AAVE）

• 銘柄：アーべ
• ティッカーシンボル：AAVE
• 発行年：2020年
• 時価総額：¥111,588,458（2023年5月時点）
• ランキング：45位

参考：coinmarketcap

アーべはDeFi（分散型金融）プロトコルの一つ。ユーザーに対してレンディングや借入のサービスを提供します。

 

仮想通貨AAVEはアーべプラットフォーム内で使用され、ユーザーはAAVEの保有によりプラットフォームのガバナンスに参加可能。

 

dYdX（DYDX）

• 銘柄：dYdX
• ティッカーシンボル：DYDX
• 発行年：2019年
• 時価総額：¥35,212,711（2023年5月時点）
• ランキング：106位

参考：coinmarketcap

dYdXは分散型取引所およびレンディングプラットフォームを提供するトークン。

 

仮想通貨DYDXは、dYdXプロトコル内で使用されます。

 

 

以上、「この先バブルが起こりそうな仮想通貨18選」

 

 

でした。

 

この先バブルが起こりそうな仮想通貨を選ぶポイント

結論から言うと「バブルが起こりそうな仮想通貨を選ぶポイント」は以下のとおり。

 

 

順番に解説します。

 

ググればすぐにヒットする

実際に仮想通貨を購入する場合、その仮想通貨の公式サイトなどで目的や用途を確認しましょう。

 

調べ合い仮想通貨銘柄でググってみてすぐにヒットするればひとまず大丈夫かと。ググってもその仮想通貨銘柄の開発用途や目的などが出てこないと普及しないからですね。

 

逆に検索してもあまり情報が出てこない銘柄は避けた方が良いでしょう。

 

信頼性が高い

仮想通貨の信頼性も重視すべき点。

 

以下のような条件がそろっていれば信頼性は高いかと。

 

 

例えば、ビットコインのように企業が購入していたり決済サービスなどに導入されている通貨は信頼性が高いと言えます。

 

多くの企業が出資している

多くの企業から出資があれば信頼性が高いですね。

 

なぜなら、企業は将来性のある仮想通貨にしか出資しないため。第三者的な視点から信頼性が高いと評価されているからです。

 

大手VC（ベンチャーキャピタル）や金融機関からの融資を受けている銘柄はそれだけ将来性が高く、信頼できると言えるでしょう。

 

例えば、イーサリアムはMicrosoftやトヨタ自動車からの出資を受けており、時価総額はビットコインに次ぐ2位にまで上昇しています。

 

公式サイトからの情報発信がある

公式サイトで情報発信をしている銘柄も将来有望と言えます。

 

なぜなら、マーケティングにどれくらい力を入れているかが分かるから。仮想通貨の公式サイトでは以下のような情報が公開されています。

 

 

このように、その銘柄に関するあらゆる情報が公式サイトで公開されています。そのため、仮想通貨の公式サイトを見ることで今後の将来性や実用性の有無をある程度判断できます。

 

公式サイトがちゃんと運営していないと「目標やビジョン」や「現在の進捗状況」などが分からないので誰も購入しません。

 

ロードマップが明確

ロードマップはメチャクチャ重要。これはNFTプロジェクトにも言えることですが将来性を判断するのに重要な要素のひとつです。

 

今後のロードマップが具体的かつ順調に開発している銘柄であれば将来性に期待できるかと。

 

優れた技術を持つ

仮想通貨は単なる通貨ではありません。その通貨に優れた技術があるかどうかも重要です。

 

ちなみに、仮想通貨の銘柄数は約20,000に上るとも言われています。

 

一般社会の商品やサービスと同じで、投資家によって数多くの銘柄の中から選ばれるためには差別化が必要。ぶっちゃけ、ありきたりの機能だけだと誰も買いません。

 

以下のような特徴や技術をそなえている仮想通貨銘柄はニーズが高くなりやすいかと。

 

 

仮想通貨の代わりになるお金

あとは仮想通貨に代わるものについてもサクッと触れておきます。

 

仮想通貨に代わるものとして最も注目されているのは「デジタル通貨」ですね。実際に利用している人も多いでしょう。デジタル通貨とはデジタルデータのみでサービスや商品購入が可能な通貨のこと。

 

仮想通貨との大きな違いは「中央集権的」であること。代表的なデジタル通貨は以下の2つ。

 

 

順番に説明します。

 

電子マネー

電子マネーとは現金をデジタル化したもの。

 

代表的な電子マネーは以下のとおり。

 

 

などなど。

 

すでに利用している人も多いでしょう。スマホのアプリを通して電子マネーはサクサク利用できますよね。電子マネーは登録をすれば誰でも利用できるので、審査が必要なクレジットカードよりも簡単に利用可能。

 

中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)

中央銀行発行デジタル通貨とは、中央銀行により発行されたデジタル通貨を指しています。

 

中央銀行は、誰でも使える支払決済手段として銀行券（現金）を提供していますが、これをデジタル化して利便性を高めようという狙いです。日本では実証実験中ですが、導入されることで紙幣や硬貨を発行するコストを削減でき、支払や納税などが効率化すると言われています。

 

また、CBDCはデジタル通貨のため、誰がいつどのように利用したかの履歴が追跡可能です。

 

そのため、犯罪や不正利用などがあった場合に利用者を容易に特定できます。こうした利用履歴を活用することで、犯罪やマネーロンダリングなどへの抑止となります。

 

一方、国家によって個人の行動履歴が管理されるのでデメリットについても考えておくべきでしょう。

 

次回の仮想通貨バブルはいつやって来る？

最後は、仮想通貨の次のバブルについて。

 

仮想通貨の次のバブルが訪れる時期は、ズバリ下記のタイミングかと。

 

 

半減期とは「新規発行されるビットコインの枚数が半減する時期」のこと。ビットコインの価値が上昇すれば、アルトコインや草コインなどその他の仮想通貨銘柄も引きずられるように上昇します。

 

ビットコインはオリンピックのように「４年に１度」のペースで発行枚数が半減されるプログラムになっています。

 

実際に、ビットコインの過去3度の半減期においては、いずれも価格上昇しているため、次回の半減期にも価格上昇が期待されています。

 

とはいえ盲信はNG。

 

あくまでも過去の半減期の傾向に過ぎないので。半減期に価格が100%上昇するなら、今ごろもっとビットコインの需要は増しているでしょうから。

 

 

 

まとめ

 

この記事をおさらいすると下記の通り。

 

本記事の内容

 

本記事を通して「仮想通貨の次に流行るもの」や「次回の仮想通貨バブルはいつ来るのかな」などの稼ぐチャンスをイメージしていただけたかと。

 

結論から言うと「仮想通貨の次に流行るもの」は以下の５つ。

仮想通貨の次に流行るもの

 

ぶっちゃけ、上記５つは「仮想通貨の次に流行るもの」というより「仮想通貨とリンクすればより爆発的に流行るもの」かと。

 

なお、次回の仮想通貨バブルが起こりそうなタイミングは2024年頃。過去のデータよりビットコインの半減期に合わせて仮想通貨の価値は上昇する傾向にあるので。

 

仮想通貨は「流行る」というより、インターネットのように社会のインフラ的な役割をになっていくでしょう。